HISTORY
沿革
創業期から多くの挑戦を続けてきた富士工業。その原点には、常に人々のニーズを探し、常識にとらわれず、期待を超えるためにたゆまぬ努力を続けてきた先人たちの姿があります。
私たちが長きにわたり培ってきた富士工業のジャパンマインドとは、トライアンドエラーを繰り返し、プロダクトを研ぎ澄ましていくこと。そうして生まれたプロダクトは時代を重ねるごとに高品質で革新的に成長を続け、今では日本の、世界のユーザーに認めていただくに至りました。
私たちはこれからも未来を見据え、たゆまぬ努力を続けてまいります。
COMPANY
PRODUCTS
1938
昭和13年創業者 大村林太郎
大村製作所を創業
1944
昭和19年精密技術を活かして
富士電波航器株式会社を設立
1945
昭和20年昭和20年1月20日
設立
富士リール・ライモン肉池・時計の伸縮バンドの製造を開始
1946
昭和21年社訓制定
1951
昭和26年富士シート発売
リール装着が簡単な画期的プレートシート。
砂が入っても洗い流せる機構。
1955
昭和30年富士ガイド1号 カブセ糸道を発売
フレームをリングにかぶせる機構にしたことで、リングの割れと抜けの防止を改善しました。
1960
昭和35年第1回全日本スポーツキャスティング選手権大会で大村隆一が優勝
1964
昭和39年業界で最初に釣り竿用ガイドを意匠登録
フジセラガイド(セラミック製リング)発売
ガイドのルーツとなったセラミックガイド。
セラミックリングを衝撃から守るショックリングを組み込んだ3層構造、溶接の無い完全組立式フレーム。
ショックリングの赤とセラミックリングの白が象徴的なこのガイドは、日本に先駆け米国など海外市場で普及しました。
1965
昭和40年全面的釣具製造に転換
レジャー時代の到来を予測し、釣用品事業に専念。
1966
昭和41年オームラズセオリー発表
大村隆一が遠投性能追求から導き出し、実践した『小口径背高ガイド理論』です。
ジェット®天秤を発表
遠投しても仕掛けが絡まず、3枚翼による浮き上がりで根掛かりを回避する。今も投げ釣りの“定番”です。
1969
昭和44年の商標を世界36ヶ国に登録
1971
昭和46年富士キャスティングハンドル発売
1973
昭和48年菊川第1工場完成
1976
昭和51年2代目社長に大村隆一就任
1977
昭和52年菊川第5工場完成
ボンガイド(N型ガイド・BNHG)発売
業界初、ステンレス一体フレーム。
1979
昭和54年富士パイプシート(FPS)発売
軽くて丈夫、緩みにくく、冬でも冷たくない樹脂製パイプシート。
“パイプシートは金属製”と云う既成概念を打ち破りました。
1981
昭和56年菊川工場完成
SiCガイド(シリコンカーバイド製リング)発売
超放熱、超硬度、超スベリ、超軽量。ガイドリングに求められる性能を兼ね備えた高性能ガイドです。
1982
昭和57年スピンダーⓇガイド(SV型ガイド・SVSG)発売
1983
昭和58年ライトスピーガイド(LV型ガイド・LVSG)発売
1985
昭和60年チタンフレーム発売
軽くて、強くて、サビにくい高性能フレームです。
富士トリガーパイプシート(TPS)発売
1986
昭和61年本社移転
1995
平成7年ニューガイドコンセプト発表
ガイドの数・位置・高さや形などの要素を追求し構築することで、ロッドの性能を大幅にアップさせたガイド理論です。
1998
平成10年DBガイドシリーズ発売(グッドデザイン賞受賞)
船竿用ガイド『楕円リング+傾斜フレーム』で糸絡みを解消します。
1999
平成11年ULガイドシリーズ発売
磯竿用ガイド 『超軽量』と『傾斜曲面フレーム』で糸絡みを解消します。
2000
平成12年LCガイドシリーズ発売(グッドデザイン中小企業長官特別賞受賞)
投竿用ガイド ラインの絡みを独特な傾斜フレームと『小口径背高チョークガイド』と『小口径背低穂先ガイド』で回避します。
2001
平成13年3代目社長に大村一仁就任
2002
平成14年平成14年11月19日
青島富士工業有限公司設立
2005
平成17年青島富士工業有限公司操業開始
2007
平成19年IMガイドシリーズ発売
磯竿用ガイド『軽量薄型楕円リング+チタン製軽量傾斜フレーム』で、糸絡み解消と、更なる糸通り性能を実現しました。
2009
平成21年Kガイドシリーズ発売
“絡んでも絡まない”、世界初『糸絡み自動解除機能』を持つガイドです。
2013
平成25年菊川工場内でメガソーラー事業開始
TORZITEガイド発売
新開発セラミックで、極限のスリム化・軽量化を実現しました。
2015
平成27年菊川工場跡地にR&Dセンター竣工
「釣人の夢をカタチ」にする製品開発を推進するためにR&Dセンターを竣工しました。
富士工業はこれからも、
文化創造企業として、
人々が望むそれ以上の価値を
提供してまいります。